先般の震災による計画停電や営業短縮などを余儀なくされている外食産業。多大な影響を受けながらも売上の一部を義援金に回すなど、被災地への取り組みが各店で行われているが、“宴会”でも支援しようという試みが始まっている
全国に54店舗を展開するそば居酒屋チェーンの「高田屋」では、4月4日（月）より「義援金付き特別宴会コース」を提供。天ぷらやしゃぶしゃぶなど、7品の料理が並ぶ4名からのコースで、1人3000円の料金のうち500円が日本赤十字社などの公的機関に寄付される。
「イベントやお花見が自粛傾向にあり、誰もが“楽しむこと”に少なからず罪悪感を抱く中で、同僚や友達と集まって楽しい時間を過ごしつつ、被災地の方の助けになれるようなプランを企画しました」と語るのは、高田屋・広報担当の町田陽介さん。
被災地支援の活動として、食事代の一部を義援金にすることや義援金付きの単品メニューの提供なども検討していた高田屋だが、「友達や同僚と一緒に愉快な気分になれる“宴会”を通じて、より多くの方が楽しみながらご協力いただけると思い、義援金付きの宴会コースを企画しました」（町田さん）という。
また、同社では、他企業などの協力も得ながら被災地での炊き出しを実施。3月20日には茨城県のひたちなか市、同30日には宮城県の石巻市に町田さんら4名のスタッフが出向き、そばやそばがきを無償で提供した。「暖かいおそばを食べて、被災者の方に少しでも元気を取り戻してもらえれば」と語る町田さん。今後も宮城県や福島県を中心に、週1度のペースでこうした活動を続けていく予定だ。
外食産業に広まりつつある被災地支援への取り組み。身近な「食」を通じて、いま私たちにできる一歩を踏み出してみてはいかがだろう。【東京ウォーカー】
